全経簿記上級を勉強中の皆様、こんにちは！
今回は「有形固定資産の減価償却」の勉強方法をご紹介致します。
試験では100％といってもよいほど、出題されますので確実に計算できるようにしておきましょう！
目次
有形固定資産の減価償却とは
有形固定資産
有形固定資産とは簡単に申し上げると、事業用として長期的に保有される資産のことを指します。
覚えるというほどのものでもないのですが、一応具体例を載せておきます。
建物・土地・構築物・機械装置・車両運搬具・リース資産などがあります。
試験問題では減価償却が必要な旨が記載されておりますので、特に覚えておく必要はございません。
「こういったものには減価償却が必要なんだなー」ぐらいの理解で大丈夫です。（一部減価償却不要のものもあります）
減価償却
減価償却とは、費用配分の原則に基づき、有形固定資産の取得原価を耐用期間における各事業年度に費用として配分することを指します。
ここでなぜ、有形固定資産を減価償却しなければならないかを簡単に説明しておきましょう。
企業会計では、発生した利益を費用と対応させなければならないという原則があります。（費用収益対応の原則）
例えば1,000万円する機械を購入したとします。
この機械の購入費用1,000万円を購入年度に全額計上してしまうと、購入年度のみに費用が発生し、次年度以降は費用が発生しないことになります。
しかし機械の購入費用に対応する利益は、機械の購入後に発生するものです。
次年度以降の利益に費用を対応させるために、減価償却という手続きが必要になるという訳です。
有形固定資産の減価償却で使用する勘定科目
「有形固定資産（建物など）」（資産の部）
「減価償却費」（販売費及び一般管理費）
「減価償却累計額」（評価勘定）
有形固定資産の勘定科目に限らずですが、必ず問題分にて記載されている勘定科目のまま使用しましょう。
自分の判断で勘定科目を変えてしまうと、不正解になってしまう恐れがあります。
「例」
建物・土地 →建物と記入してしまった
この場合は不正解になる確率が高いです。
あくまで問題分に沿った解答が必要になりますので、注意しましょう。
有形固定資産の減価償却の計算方法
定額法
定額法とは、有形固定資産の耐用期間中、毎期均等額の減価償却費を計上する方法です。
定額法の計算方法は以下の通りです。
「（取得原価－残存価額）÷耐用年数」
資料
建物を1,000円で取得
耐用年数9年 残存価額100円
計算式
(1,000－100)÷9=100
定額法は毎期の償却額が同額になるので、非常に分かりやすいです。
上記の資料の場合には、耐用年数の変更などがなければ、毎期100円ずつ減価償却費を計上することになります。
定率法
定率法とは、有形固定資産の耐用期間中、毎期期首未償却残高に一定率を乗じて減価償却費を計算する方法です。
定率法の計算方法は以下の通りです。
「（取得原価－期首減価償却累計額）×定率法償却率」
資料
建物を1,000円で取得
償却率0.5
計算式
1,000×0.5=500
次期の計算式
（1,000－500）×0.5=250
次期以降は未償却残高に償却率をかける点を忘れないようにしましょう。
生産高比例法
生産高比例法とは、有形固定資産の耐用期間中、その有形固定資産による生産または用役提供の度合いに比例した減価償却費を計上する方法です。
生産高比例法の計算方法は以下の通りです。
「（取得原価－残存価額）×当期利用料÷総利用可能量」
資料
車両を1,000円で取得
残存価額100円
当期走行距離1,000km 総可能走行距離10,000km
計算式
（1,000－100）×1,000×10,000=90
走行距離が伸びるほどに減価償却費が増えていきます。
他に級数法という計算方法もございますが、全経上級に関していえば覚えておく必要はないと思っておりますので、ここでは記載しません。
主な出題形式のポイント
理論問題のポイント
①減価償却累計額の記載方法
減価償却累計額を貸借対照表に記載する方法は４種類あります。
原則：科目別間接控除方式
例外：一括間接控除方式・直接控除科目別注記方式・直接控除一括注記方式
簡単に違いを説明します。
原則は有形固定資産を科目別かつ、減価償却累計額と別々に記載する方法になります。
例外として、有形固定資産の金額を減価償却累計額を差し引いた金額で記載したり、異なる有形固定資産の科目を一括して記載することができます。
これらは知識として問われることが多いので覚えておきましょう。
計算問題のポイント
①減価償却累計額の記載方法
貸借対照表の作成の際には、答案用紙の減価償却累計額の欄の有無で、どの記載方法で問われているか判断しましょう。
基本的には原則通りの出題方法ですが、稀に減価償却累計額の表示がない場合もありますので、注意しましょう。
②耐用年数の変更
耐用年数の変更があった場合には、変更後の残存耐用年数に基づき減価償却することになります。
また、耐用年数変更の際には期首の帳簿価額の金額を使用して減価償却費を算定する点にも注意しましょう。
まとめ
減価償却の計算方法は極めて基本的な知識なので、ここでつまづくことはないと思いますが、自信がない方は今一度計算方法を確認しておきましょう。
理論問題に関しては、貸借対照表への減価償却累計額の記載方法だけ覚えておけば、全経簿記上級に関しては問題ないです。
基本的な問題で確実に点を稼がないと合格できない試験のため、減価償却費の問題が出たらラッキーと思えるぐらいのレベルにしておきましょう。
